MENU CLOSE

「睡眠」から可視化する 新・健康経営サービス

「睡眠」から可視化する 新・健康経営サービス

睡眠偏差値 調査結果発表 2021

西野精治

前年の調査に引き続き、いくつかの興味深い結果が明らかになりました。睡眠の質が最も悪かったのは「週に1~2回在宅勤務を行っている人」でした。ほぼ毎日在宅勤務を行っている人と、在宅勤務をまったくしたことがない人たちで、睡眠の質がよかったことより、睡眠の質の確保には、規則正しい生活が不可避で、不定期に在宅勤務を行っている人たちは、生活のリズムを保ちにくかったのではないかと考えられます。また、新型コロナウイルスやインフルエンザ等の感染症罹患に関連して、体調不良があった人や、新型コロナウイルスの疑いがあった人や、その中でもホテル療養を行った人たちの睡眠偏差値がとりわけ低い結果がでています。

特に米国では新型コロナウイルス感染以前にも、季節性インフルエンザで、毎年2万人から6万人程度亡くなっており、その対策に関連して、十分で良質な睡眠が、風邪やインフルエンザの感染を予防するといった結果が強調されてきました。今回、日本でも同様の結果が得られたことが興味深く、コロナ禍では特に、規則正しい生活を心がけ、生活リズムを保ち、良質な睡眠を得ることにより、免疫力をアップさせることが大切だと考えられます。たとえワクチン接種が始まってもこの心がけは同様に重要で、新型コロナウイルス感染症のワクチンを接種しても十分な睡眠を取らないと抗体ができにくく、感染予防が十分でない可能性があります。

日本の平均睡眠時間の変化

ブレインスリープの昨年の調査では、日本の平均睡眠時間は6時間27分となっていました。これは、世界一睡眠時間が短いとされたOECD発表のデータよりもさらに55分も短い結果でありました。今年の調査の結果、日本の平均睡眠時間は6時間43分と、昨年より16分長くなっていることが分かりました。

大きな改善の一歩を踏み出した日本の睡眠時間ですが、OECD加盟国の平均睡眠時間は8時間25分と、今年の日本の平均睡眠時間と比べると、その差はまだ1時間42分もあります。また最低睡眠時間として推奨される睡眠時間7時間を超える人は全体の40%に留まりました。

《調査結果》

破綻傾向だった睡眠負債は改善傾向に

結果サマリ

在宅勤務と睡眠の質の関係性

新型コロナウイルスは人々の生活に大きな変化をもたらしましたが、働き方も同様で、特に「在宅勤務」という新たな勤務形態が急速に広まったことが大きな特徴となりました。2020年4月にブレインスリープが行った調査では、新型コロナウイルスの影響で在宅勤務が広がった結果、生活全体が後ろ倒しの夜型傾向になり、生活リズム・睡眠リズムが乱れ、睡眠の質の低下が見られましたが、今回の調査では、「在宅勤務」と関係して、睡眠の質に新たな傾向が見られました。

《調査結果》

変則的な働き方が睡眠の質を低下させる可能性

結果サマリ

免疫と睡眠の関係性 症状別(風邪・インフルエンザ・新型コロナウイルス)の睡眠偏差値

新型コロナウイルスは2020年以降世界中で猛威を振るい、人々の生活スタイルも大きく変え、睡眠にも大きな影響を与える結果となりました。一方で、人々の睡眠状態の違いが、コロナ禍における体調変化と強く関係する可能性があることが、今回の調査から分かってきました。

《調査結果》

新型コロナウイルスにも睡眠の影響があることが明確に!

結果サマリ

業種年代別の睡眠偏差値の傾向

業種によっては夜勤や昼夜逆転の業務を強いられ、質の高い睡眠をとることができず、睡眠負債が日々蓄積することが避けられない方々がいます。また新型コロナウイルスによって、働き方が大きく変化せざるを得ない業種もあったと思われ、こういった業種の方々は睡眠偏差値においても大きな影響が出ていると考えられます。こういった点について、今後さらに詳しい解析を行い、職種別の影響を明らかにしてきたいと考えています。

《調査結果》

若手有職者の睡眠が危険

結果サマリ

都道府県別 睡眠偏差値ランキング

TOP 3

  • 1 三重県

    合計点偏差値: 51.16

  • 2 和歌山県

    合計点偏差値: 51.02

  • 3 滋賀県

    合計点偏差値: 51.00

WORST 3

  • 47 徳島県

    合計点偏差値: 48.47

  • 46 熊本県

    合計点偏差値: 48.61

  • 45 山形県

    合計点偏差値: 48.73

結果サマリ

4位〜44位の都道府県の結果

調査概要

調査手法:web調査/対象地域:全国/対象者条件:男女/サンプル数:n=10,000ss/調査実施期間:2021年1月
※集団間の睡眠偏差値、スコアの比較においてはt-検定を行い、有意水準5%以下を統計的に有意な差と判定し記載しました。
※昨年と一部対象者、調査項目を変えて調査を行っております。