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日本睡眠学会第50回定期学術集会にてスタンフォード大学との共同研究を含む3演題を発表

株式会社ブレインスリープ(本社：東京都千代田区、代表取締役：廣田敦、以下「ブレインスリープ」)は、2026年7月23日(木)～24日(金)に幕張メッセ(千葉県)にて開催された「日本睡眠学会第50回定期学術集会」にて、スタンフォード大学睡眠生体リズム研究所(SCNL)との共同研究を含む3演題を発表しました。本発表では、ブレインスリープの独自調査である「睡眠偏差値®調査」※1や睡眠計測ツール「ブレインスリープコイン」のデータを活用し、交替制勤務と睡眠障害の相関や、睡眠休養感の数値目標、睡眠時無呼吸症候群(Sleep Apnea Syndrome、以下「SAS」)のスクリーニングなど、社会における実践的な活用を見据えた研究成果を報告しました。 ※1 「睡眠偏差値®調査」　https://brain-sleep.com/pages/research2026 ブレインスリープと睡眠研究ブレインスリープは、睡眠医学に基づく正しい睡眠の知見をもとに様々な事業を展開し、日本の睡眠課題の解決に取り組んでいます。睡眠医学は1950年代に研究が本格化した比較的新しい学問であり、未解明の領域が多い研究分野です。さらに、健康や社会生活に広く影響を及ぼし、関連する領域も多岐にわたることから、複合的な調査や日本人を対象とした大規模な実態データ・知見の蓄積を含め、なお多くの研究の余地があります。ブレインスリープでは、継続的に睡眠研究に取り組み、累計7万人以上を対象とした睡眠調査を通じて、日本人の睡眠の実態を捉えてきました。2021年以降、日本睡眠学会において継続的に研究発表を行い、累計発表演題数は10件を超えています。学会発表は、独自のデータと視点から蓄積してきた睡眠の知見を、客観的なエビデンスとして広く社会に発信し、人々の睡眠改善や新たな研究・実践へとつなげる重要な取り組みの一つです。今後も、エビデンスとファクトに基づく研究成果をプロダクトやサービスへ反映するとともに、医療機関や研究機関、企業との共創を通じて、社会全体の睡眠の質の向上に貢献してまいります。発表概要今回は以下の3演題の研究成果※2を発表しました。①　交替制勤務が睡眠障害・生産性に及ぼす影響②　睡眠休養感の数値目標の提案③　睡眠計測ツール「ブレインスリープコイン」による睡眠時無呼吸症候群(SAS)のスクリーニングの可能性 ※2 本リリースに掲載する図表および数値は、本学会で発表する研究成果から一部を抜粋・要約したものであり、研究の全容や詳細な調査手法は学会発表および当該論文に基づきます。発表①：交替制勤務が睡眠障害・生産性に及ぼす影響交替制勤務と睡眠障害は、それぞれ健康障害や生産性低下と関連することが知られていますが、両者が重なったときの複合的な影響は明らかになっていません。今回、交替制勤務者※3における睡眠障害の保有状況を明らかにするとともに、その複合的な影響を検証しました。＜結果＞①交替制勤務者は、主要な障害の有病リスクを上昇させる。交替制勤務者は各睡眠障害の有病率が高く、非交替制勤務者の約1.8〜5.3倍となりました。疾患別の有病率は以下の通りです。＜各睡眠障害の有病率(交替制勤務者・非交替制勤務者)＞「睡眠偏差値®調査 2024/2025」回答者のうち、固定・自由・分類不能シフトの勤務形態を除く(n=15,932)。睡眠障害は医師の診断に基づく自己申告。いずれの睡眠障害も交替制勤務者で非交替制勤務者より有意に高かった(カイ二乗検定、p＜0.001)。 ②睡眠障害を有する交替制勤務者が、1週間のうち、眠気のために効果的に働けないと感じた時間(非生産的労働時間)は約9.5時間。睡眠障害を有する人において、交替制勤務者の非生産的労働時間(9.5時間)は非交替制勤務者(5.5時間)の約1.7倍にのぼり、交替制勤務と睡眠障害が重なることで生産性に対して相乗的な悪影響を及ぼすことが示されました。シフトワーカーにとって睡眠障害の予防や治療が重要な課題であると考えられます。図1　睡眠障害・交替制勤務と1週間あたりの非生産的労働時間グラフは発表内容のデータをもとにプレスリリース用に作成。数値は年齢・性別・喫煙などを調整した推定平均値。群間差は多変量一般線形モデル(Tukey–Kramer法)で解析。交替制勤務×睡眠障害の交互作用は有意(p＜0.001)。睡眠障害あり群では交替制勤務者が非交替制勤務者より有意に長い(p＜0.05)。※3 決まった時間帯で働くのではなく、日勤・夜勤などを交替で組み合わせて働く勤務形態を指し、2交替(昼夜交替型)、3交替(朝・昼・夜のシフト型)、24時間勤務を含む。発表②：睡眠休養感の数値目標の提案厚生労働省は、睡眠の重要指標として「睡眠休養感(睡眠で休養がとれている感覚)」を持つ人の割合の向上を目標に掲げています※4。しかし、休養感と関連する具体的な数値目標は十分に整理されていません。そこでブレインスリープが取得した「睡眠偏差値®調査 2026」のデータをもとに、睡眠休養感と関連する睡眠時間・入眠潜時の目安値を検討しました。＜結果＞睡眠休養感を得やすい目安は「睡眠時間6時間20分以上かつ入眠潜時30分以下」※5実際にこの目安を満たすかどうかで睡眠休養感を比較すると、目安を満たす群では74.6%、満たさない群では49.4%と、大きな差がみられました。さらに、客観データとして睡眠計測ツール「ブレインスリープコイン」により計測した191名の睡眠データを分生起した結果、主観データと同様の傾向が確認されました。主観・客観の双方で一貫した結果が得られたことは、この目安値の妥当性を指示するものと考えられます。「睡眠偏差値®調査 2026」では、64.3%が睡眠休養感を得ていると回答しましたが、仮に多くの人がこの目安値を満たす場合、睡眠休養感を得られる人の割合は約10ポイント向上する可能性があります。「6時間20分以上・入眠潜時30分以下」という具体的な数値目安を提示することで、厚生労働省が掲げる目標の達成に向けて、一人ひとりが日常的に実践可能な指標となることが期待されます。図2　「6時間20分以上・入眠潜時30分以下」の目安達成状況別にみた睡眠休養感ありの割合　「睡眠偏差値®調査 2026」より、「睡眠時間6時間20分以上」かつ「入眠潜時30分以下」の目安を満たす群と満たさない群について、睡眠で休養がとれていると回答した者の割合。群間差はカイ二乗検定で解析。目安を満たす群は満たさない群より休養感あり割合が有意に高かった（p＜0.001）。 ※4 健康づくりのための睡眠ガイド2023...

July 24, 2026

日本睡眠学会第50回定期学術集会にてスタンフォード大学との共同研究を含む3演題を発表

株式会社ブレインスリープ(本社：東京都千代田区、代表取締役：廣田敦、以下「ブレインスリープ」)は、2026年7月23日(木)～24日(金)に幕張メッセ(千葉県)にて開催された「日本睡眠学会第50回定期学術集会」にて、スタンフォード大学睡眠生体リズム研究所(SCNL)との共同研究を含む3演題を発表しました。本発表では、ブレインスリープの独自調査である「睡眠偏差値®調査」※1や睡眠計測ツール「ブレインスリープコイン」のデータを活用し、交替制勤務と睡眠障害の相関や、睡眠休養感の数値目標、睡眠時無呼吸症候群(Sleep Apnea Syndrome、以下「SAS」)のスクリーニングなど、社会における実践的な活用を見据えた研究成果を報告しました。 ※1 「睡眠偏差値®調査」　https://brain-sleep.com/pages/research2026 ブレインスリープと睡眠研究ブレインスリープは、睡眠医学に基づく正しい睡眠の知見をもとに様々な事業を展開し、日本の睡眠課題の解決に取り組んでいます。睡眠医学は1950年代に研究が本格化した比較的新しい学問であり、未解明の領域が多い研究分野です。さらに、健康や社会生活に広く影響を及ぼし、関連する領域も多岐にわたることから、複合的な調査や日本人を対象とした大規模な実態データ・知見の蓄積を含め、なお多くの研究の余地があります。ブレインスリープでは、継続的に睡眠研究に取り組み、累計7万人以上を対象とした睡眠調査を通じて、日本人の睡眠の実態を捉えてきました。2021年以降、日本睡眠学会において継続的に研究発表を行い、累計発表演題数は10件を超えています。学会発表は、独自のデータと視点から蓄積してきた睡眠の知見を、客観的なエビデンスとして広く社会に発信し、人々の睡眠改善や新たな研究・実践へとつなげる重要な取り組みの一つです。今後も、エビデンスとファクトに基づく研究成果をプロダクトやサービスへ反映するとともに、医療機関や研究機関、企業との共創を通じて、社会全体の睡眠の質の向上に貢献してまいります。発表概要今回は以下の3演題の研究成果※2を発表しました。①　交替制勤務が睡眠障害・生産性に及ぼす影響②　睡眠休養感の数値目標の提案③　睡眠計測ツール「ブレインスリープコイン」による睡眠時無呼吸症候群(SAS)のスクリーニングの可能性 ※2 本リリースに掲載する図表および数値は、本学会で発表する研究成果から一部を抜粋・要約したものであり、研究の全容や詳細な調査手法は学会発表および当該論文に基づきます。発表①：交替制勤務が睡眠障害・生産性に及ぼす影響交替制勤務と睡眠障害は、それぞれ健康障害や生産性低下と関連することが知られていますが、両者が重なったときの複合的な影響は明らかになっていません。今回、交替制勤務者※3における睡眠障害の保有状況を明らかにするとともに、その複合的な影響を検証しました。＜結果＞①交替制勤務者は、主要な障害の有病リスクを上昇させる。交替制勤務者は各睡眠障害の有病率が高く、非交替制勤務者の約1.8〜5.3倍となりました。疾患別の有病率は以下の通りです。＜各睡眠障害の有病率(交替制勤務者・非交替制勤務者)＞「睡眠偏差値®調査 2024/2025」回答者のうち、固定・自由・分類不能シフトの勤務形態を除く(n=15,932)。睡眠障害は医師の診断に基づく自己申告。いずれの睡眠障害も交替制勤務者で非交替制勤務者より有意に高かった(カイ二乗検定、p＜0.001)。 ②睡眠障害を有する交替制勤務者が、1週間のうち、眠気のために効果的に働けないと感じた時間(非生産的労働時間)は約9.5時間。睡眠障害を有する人において、交替制勤務者の非生産的労働時間(9.5時間)は非交替制勤務者(5.5時間)の約1.7倍にのぼり、交替制勤務と睡眠障害が重なることで生産性に対して相乗的な悪影響を及ぼすことが示されました。シフトワーカーにとって睡眠障害の予防や治療が重要な課題であると考えられます。図1　睡眠障害・交替制勤務と1週間あたりの非生産的労働時間グラフは発表内容のデータをもとにプレスリリース用に作成。数値は年齢・性別・喫煙などを調整した推定平均値。群間差は多変量一般線形モデル(Tukey–Kramer法)で解析。交替制勤務×睡眠障害の交互作用は有意(p＜0.001)。睡眠障害あり群では交替制勤務者が非交替制勤務者より有意に長い(p＜0.05)。※3 決まった時間帯で働くのではなく、日勤・夜勤などを交替で組み合わせて働く勤務形態を指し、2交替(昼夜交替型)、3交替(朝・昼・夜のシフト型)、24時間勤務を含む。発表②：睡眠休養感の数値目標の提案厚生労働省は、睡眠の重要指標として「睡眠休養感(睡眠で休養がとれている感覚)」を持つ人の割合の向上を目標に掲げています※4。しかし、休養感と関連する具体的な数値目標は十分に整理されていません。そこでブレインスリープが取得した「睡眠偏差値®調査 2026」のデータをもとに、睡眠休養感と関連する睡眠時間・入眠潜時の目安値を検討しました。＜結果＞睡眠休養感を得やすい目安は「睡眠時間6時間20分以上かつ入眠潜時30分以下」※5実際にこの目安を満たすかどうかで睡眠休養感を比較すると、目安を満たす群では74.6%、満たさない群では49.4%と、大きな差がみられました。さらに、客観データとして睡眠計測ツール「ブレインスリープコイン」により計測した191名の睡眠データを分生起した結果、主観データと同様の傾向が確認されました。主観・客観の双方で一貫した結果が得られたことは、この目安値の妥当性を指示するものと考えられます。「睡眠偏差値®調査 2026」では、64.3%が睡眠休養感を得ていると回答しましたが、仮に多くの人がこの目安値を満たす場合、睡眠休養感を得られる人の割合は約10ポイント向上する可能性があります。「6時間20分以上・入眠潜時30分以下」という具体的な数値目安を提示することで、厚生労働省が掲げる目標の達成に向けて、一人ひとりが日常的に実践可能な指標となることが期待されます。図2　「6時間20分以上・入眠潜時30分以下」の目安達成状況別にみた睡眠休養感ありの割合　「睡眠偏差値®調査 2026」より、「睡眠時間6時間20分以上」かつ「入眠潜時30分以下」の目安を満たす群と満たさない群について、睡眠で休養がとれていると回答した者の割合。群間差はカイ二乗検定で解析。目安を満たす群は満たさない群より休養感あり割合が有意に高かった（p＜0.001）。 ※4 健康づくりのための睡眠ガイド2023...

July 24, 2026