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株式会社ブレインスリープ(本社:東京都千代田区、代表取締役:道端孝助、以下「ブレインスリープ」)は、全国47都道府県の1万人(性別・年齢・都道府県で割付)を対象として、「睡眠偏差値®」調査を2020年、2021年に引き続き2022年も実施いたしました。睡眠偏差値は、睡眠習慣や睡眠負債など睡眠状態を直接判定する項目に加えて生産性やストレスの程度、睡眠時無呼吸症候群(SAS)のリスクなどを総合的にスコアリングする手法です。
今後この調査結果を活用し、日本の睡眠のさらなる改善を目指すべく、様々な活動をおこなっていきます。
睡眠偏差値® 調査結果ページ https://brain-sleep.com/sleep-deviation/research2022/ 
調査結果サマリー
ブレインスリープ社は、睡眠に関する様々な尺度から「睡眠偏差値®」を構成し、日本人の睡眠実態を把握する試みや企業の従業員様向けの健康経営サービスなどへの展開を進めてきました。今回、2022年版の睡眠偏差値の測定を実施し、新たに下記5つの項目について、日本人の睡眠における特徴を明らかにしました。
1.日本の平均睡眠時間と睡眠負債の変化
2. 新型コロナウイルス感染拡大による睡眠の意識変化
3. スリープテックの利用率と支払い額
4. ショートスリーパー誤認識 5 睡眠薬服用率と専門クリニックへの通院率
西野精治コメント/ブレインスリープ最高研究顧問、「スタンフォード式 最高の睡眠」著者
長引く新型コロナウイルス感染症の影響もあるのか、本年度の調査結果では、睡眠時間は延び、睡眠負債も多少改善傾向にあるようです。睡眠に対する意識が高まった人達の睡眠偏差値は高い傾向にありましたが、その人達の睡眠時間はむしろ短い傾向がありました。睡眠に対する意識の高い人達は、自身の睡眠の質の向上に気を配っているのかもしれません。
睡眠アプリの使用が若い世代、ガジェットがむしろ高齢者というのは興味深い傾向ですが、それらの存在を知らない人も半数近く存在します。
ショートスリーパーの定義にもよりますが、23.4%とかなり多くの人がショートスリーパーであると自認しているのは、願望もあるのではないでしょうか?
さらに調査で気になった点は若い人の睡眠薬の使用率が高い点です。市販のものも含まれているようですが、睡眠 薬はあくまで対症療法ですので、睡眠薬を使用する前に、睡眠に良い生活習慣を身につけることを推奨します。
1.日本の平均睡眠時間と睡眠負債の変化:2年連続上昇、睡眠負債も改善傾向に
ブレインスリープの2020年の調査では、日本の平均睡眠時間は6時間27分、2021年の調査では6時間 43分でした。今年の調査では、日本の平均睡眠時間は6時間48分となり、2年連続で睡眠時間が増加する 結果となりました。
さらに注目すべき点として、平日と休日の睡眠時間が変わらないと答えた人が年々増加しています。また睡眠時間 に差があると答えた人においても、昨年の調査では休日の睡眠時間が平日の睡眠時間の+1時間14分だった のが、今年の調査では+1時間9分と、5分短くなりました。このことから平日に溜まった睡眠負債を休日に寝だめすることで解消しようとする傾向が減っており、日本の睡眠負債が減少していると言えます。
ブレインスリープは2019年の設立以来、3年間継続して同様の調査を行ってきていますが、その期間で日本の 睡眠時間が増え続けているだけでなく、睡眠負債も改善傾向であることが分かりました。しかしながら、OECD加盟国の平均睡眠時間は8時間25分であり、依然として日本の睡眠は世界でも最低レベルにあり、改善できる余 地があります。ブレインスリープとしては、今後も日本の睡眠を良くするために活動を継続していきたいと考えています。 
2.新型コロナウイルス感染拡大による睡眠の意識変化
昨年から引き続き、新型コロナウイルスの感染拡大が人々の生活を大きく変化させています。特に今年は新しい生 活様式も定着し始め、病気の予防や健康への意識が高まったのではないでしょうか。睡眠も健康の維持においてと ても重要な役割を担っています。そのような中で人々の睡眠への意識にも変化がありました。
今年の調査では、コロナウイルス感染拡大により睡眠の意識が上がったと回答した人は日本人全体の19.0%、下 がった人は日本人全体の2.8%という結果となりました。
睡眠意識が上がった人は、下がった人よりも睡眠時間が7分短かったのですが、睡眠偏差値は上がった人のほうが3.8ポイント高くなりました。睡眠意識が上がった人は、寝室の環境の改善や睡眠に悪影響を与える行動を見直 すことで、睡眠の質が向上している可能性が考えられます。 
* 睡眠に対する意識が上がった人と下がった人の二つの群の睡眠時間と睡眠偏差値についてt検定を実施。睡眠時間についてはp=0.48であり有意差が確認できなかったが、睡眠偏差値はp<0.01と有意差を確認
3.スリープテックの利用率と支払い額:盛り上がる市場に対して利用率はアプリ5.6%ガジェット4.3%に 留まる
世界のスリープテック市場は昨今急成長しており、日本でもヘルスケア産業に対する注目度の高まりから、盛り上がりを見せています。
しかしながら今回の調査では睡眠の質を上げるためにアプリを利用している人は全体1万人のうち5.6%、ガジェットを使用している人は4.3%に留まっており、スリープテックの一般の人への普及はそこまで広がっていません。
年代ごとに見てみると、アプリの利用率が一番高かった年代は男女ともに20代でしたが、ガジェットにおいては、利用率が一番高かった年代は男女ともに60歳以上という結果になりました。
また利用者がそれぞれに費やしている平均金額は、アプリでは1カ月で601円、ガジェットでは1カ月で1134円でした。今後睡眠の質を高める方法としてアプリやガジェットを取り入れてみたいと回答した人に関しては全体の15.4%となり、日本におけるスリープテック市場は、今後さらなる成長の余地があることがわかりました。 
4.ショートスリーパー誤認識:本来1%にも満たないはずのショートスリーパーが23%も出現?!
ショートスリーパーとは、睡眠時間が4時間程度以下でも、日中の眠気を感じることがなく、長期的に見ても心身ともに何ら支障をきたさない人のことを言います。
ショートスリーパーの多くは、短眠の遺伝子を持った非常にまれな存在であり、トレーニングによってショートスリーパーになることはできません。日本の統計では、平均睡眠時間が4時間未満の人は全体の約1%と言われています。
今回の調査で自身がショートスリーパーであると回答した人は23.4%
ショートスリーパーであると回答した人の平均睡眠時間は6時間15分と日本全体の平均睡眠時間より30分 以上少なく、睡眠偏差値スコアも低い結果となりました。一方、一般的にショートスリーパーと言われている方々の平均的な睡眠時間よりは2時間程長く、ショートスリーパーを自認していても、実は無理をしているだけというケースも考えられ、注意が必要であることがわかりました。 
5. 睡眠薬服用率と専門クリニックへの通院率:男性は20代の服用率が最も高く15.7%
今年の調査では睡眠薬の服用率が全体で10.7%。昨年の結果よりも1%ですが、上昇が見られました。女性で は50~60代の服用率が高くなりましたが、全体の中では20代男性が最も服用率が高く、20代男性のうち15.7%も睡眠薬を利用しているということが分かりました。
睡眠薬の服用者のうち、クリニックに通院していると回答した人は34.1%。残りの65.9%は、市販薬などを自己 判断で服用している可能性があることが今回の調査で判明しました。
睡眠薬の自己判断の服用は、記憶・意識障害や、ふらつき等の副作用を引き起こす可能性があります。睡眠薬 の服用には細心の注意を払い、睡眠に悩みがある方は睡眠外来クリニックへ来院されることをおすすめします。 
睡眠偏差値® 調査結果ページ
https://brain-sleep.com/sleep-deviation/research2022/
ブレインスリープでは本調査に関する様々な情報提供が可能です。
※本調査内容をご利用の際、出典元として『睡眠偏差値® ブレインスリープ調べ』と必ず記載いただくようお願いいたします。
睡眠偏差値®とは
睡眠を評価する際、しばしば睡眠時間などの単純な定量データ だけに注目が集まりますが、ブレインスリープは、もっと多角的で総合的な観点から睡眠を評価することが重要だと考えました。そこで、睡眠に関する自覚症状や睡眠習慣を含む幅広い視点で睡眠の主観的評価を定量化する質問群を作成し、さらに日本人に馴染みのある「偏差値」として数値化することで、日本人全体の中での相対的な睡眠状態を把握することを可能にするシステムを構築しました。それが「睡眠偏差値®」です。
現在は、NTT東日本をイノベーションパートナーとして、企業向け健康経営サービス「睡眠偏差値 for Biz」を展 開しております。従業員の「睡眠」から企業との「エンゲージメント」を可視化し、さらに、全国の睡眠偏差値と比較することで、自社だけでは表面化されていない課題に新たに気づくことができ、プレゼンティズムを改善することができるサービスです。
【調査概要】
調査手法:web 調査
対象地域:全国
対象者条件:男女
サンプル数:n=10,000ss
調査実施期間:2022年1月
※集団間の睡眠偏差値、スコアの比較においてはt-検定を、パーセントで比較した数値においてはその出現頻度に χ2(カイ二乗)検定を、それぞれ行い、有意水準 5%以下を統計的に有意な差と判定し記載しました。
※昨年と一部対象者、調査項目を変えて調査を行っております。
